工業技術研究院（工研院）産業経済趨勢研究センター（ＩＥＫ）は18日、来年のスマートフォン世界出荷台数は前年比17％増の15億3,000万台に上ると予測した。今年は35.6％増で13億台を突破する見通しだ。19日付経済日報が報じた。
ＩＥＫの葉恒芬アナリストは、特に成長著しい新興市場が主要出荷先になるとの見方を示した。中国、ラテンアメリカ、アジアの新興市場だけで全体の７割以上を占める見通しだ。中国のスマホブランドが海外市場を積極的に開拓しており、台湾の部品メーカーの出荷増が見込まれる。
今後３年は200米ドル以下が主力製品となり、2017年に全体の７割以上を占め、平均販売価格（ＡＳＰ）が下落すると予測した。中国市場では９割の機種が2,000人民元（約３万8,000円）以下で、そのうち６割が1,000元以下だ。
なお、第４世代移動通信（４Ｇ）サービスが世界各国・地域で始まる中、今年のＬＴＥ対応機種の出荷シェアは３割、来年は４割以上と予測した。
