市場調査会社の集邦科技（トレンドフォース）は、2015年のノートパソコン世界出荷台数は前年比0.6％増の１億7,460万台と予測した。タブレット端末としても使える２ｉｎ１ノートＰＣや、マイクロソフト（ＭＳ）の次期ＯＳ（基本ソフト）、「ウィンドウズ10」がけん引する見通しだ。東芝やサムスン電子が一部地域からの撤退を表明しており、宏碁（エイサー）、華碩電脳（ＡＳＵＳ）の出荷増加に期待がかかる。１日付工商時報が報じた。
トレンドフォースによると、２ｉｎ１ノートＰＣは価格下落、スペック向上に伴い、来年はノートＰＣ市場に占める割合が８～10％に倍増する見通しだ。ディスプレイのサイズは10～13インチが主流となり、マイクロソフトの12インチ「Surface（サーフェス） Pro 3」や、発売観測が浮上しているアップルの12.9インチ「iPad Pro」などが成長をけん引するとみられている。
一方トレンドフォースは、タブレット端末の15年世界出荷台数は前年比3.5％減の１億8,560万台と予測した。タブレット市場は成熟期に入っており、新しい製品やビジネスモデルを生み出せなければ、大型スマートフォンなどとの競争にさらされ、淘汰（とうた）されると指摘した。
