液晶テレビ受託生産メーカーの2015年出荷は、鴻海精密工業が前年比38％増で業界最高の伸びとなる見通しだ。鴻海は傘下に液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）を擁する。テレビの大型化、新興市場での液晶テレビへの買い替え需要に伴い、今年第２四半期から大幅なパネル不足となっており、パネル調達力がテレビ受託メーカーの受注の鍵を握る。市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの予測を基に４日付蘋果日報が報じた。

　ウィッツビューの予測によると、鴻海の15年テレビ出荷は1,250万台。今年はソニーなどテレビ大手からの受注や、メキシコ政府の23.6インチ液晶テレビ調達の落札で、出荷が900万台と前年の810万台から約１割増加する見通しだ。

　テレビ受託生産最大手、冠捷科技（ＴＰＶテクノロジー）の来年の出荷は2,000万～2,100万台と、今年の1,600万台から25％以上増える予測だ。昨年は1,480万台だった。ＴＰＶは傘下にテレビブランド大手のロイヤルフィリップスエレクトロニクス、ＡＯＣを擁する上、モニター受託生産でも最大手のため、パネル調達に際し、情報力、資金力、価格交渉力で競合をリードしている。

　その他の台湾受託メーカーの15年出荷予測は、▽緯創資通（ウィストロン）、400万台（今年370万台）▽仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）、400万台（今年350万台）▽瑞軒科技（アムトラン・テクノロジー）、200万台（今年160万台）──。アムトランは前年比25％増の予測だが、他２社はＴＰＶ、鴻海ほどは伸びない見通しだ。

中国メーカー、伸び悩み

　中国の市場調査会社、群智諮詢（シグマインテル・コンサルティング）の予測によると、中国の液晶テレビ受託メーカーの14年出荷は3,250万台で前年比4.2％増。群智諮詢は、中国の受託メーカーはこれまで非需要期にまとめてパネルを調達することでコストダウンを図っており、パネル供給不足は試練だと指摘した。

　パネル供給不足が長引く中、中国のテレビ受託メーカーは安定供給が確約できないため受注を取りこぼし、来年の大幅な出荷成長は困難とみられている。

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