医療分野における３次元（３Ｄ）プリント技術の活用が注目を集める中、事務機器販売大手、震旦行（オーロラ）傘下の通業技研（ジェネラル・インテグレーション・テクノロジー）を通じ、頭蓋骨の修復やインプラントなどの歯科分野で応用可能な３Ｄプリンター市場に参入する。５日付経済日報が報じた。
通業技研によると、３Ｄプリンターを生産に活用すれば、ユーザーの必要に応じた製品のカスタマイズが容易になる他、サプライチェーンが縮小され、生産コストの削減につながるため、医療分野でも利用が拡大していると指摘。ただ、昨年時点で３Ｄプリンターの医療・歯科向け応用比率は13.7%と、▽工業・商業用ツール向け、18.5%▽コンシューマ・エレクトロニクス向け18.0%▽自動車・バイク向け、17.3%──を下回っている。
なお業界の調査レポート「ウォーラーズ・リポート」によると、2013年の医療向け３Ｄプリンター市場規模は世界全体で４億米ドルだったが、16年には10億米ドルに達すると予測される。
