タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）は今年、昨年10月に会社更生手続きを申請した勝華科技（ウィンテック）に代わり、中国スマートフォン大手、小米科技（小米、シャオミ）のスマホ用タッチパネル20％を新規受注するもようだ。ウィンテックの顧客は相次いで他社に発注を切り替えており、ＴＰＫが最も恩恵を受けている。15日付経済日報が報じた。
米証券会社によると、ウィンテックからの発注切り替えで、ＴＰＫは今年、タブレット端末に変形できるコンバーチブル型ノートパソコン向けタッチパネルで最大手に躍り出る見通しだ。同社の下半期ノートＰＣ用タッチパネル出荷は600万～700万枚と、前年の200万～300万枚から倍増するとみられる。
同社はアップルからの受注も好調で、３月発売とされる腕時計型ウエアラブル（装着型）端末「アップルウオッチ」向けタッチパネルの出荷を既に終えた。第２四半期からは、12.9インチタブレット「iPad Pro」向けの出荷に入る。大型製品のため、同社の稼働率向上に貢献する見通しだ。下半期発売とうわさされるスマホ「iPhone6s」では、新スペックの３Ｄ圧力センサーを受注したもようだ。
