サムスンディスプレイが11日、今後３年で主にスマートフォン用の中小型有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルの生産能力拡大に４兆ウォン（約4,400億円）を投じる計画を明かしたことを受け、スマホ用パネルの価格競争がさらに激化し、友達光電（ＡＵＯ）、群創光電（イノラックス）、瀚宇彩晶（ハンスター）、中華映管（ＣＰＴ）の利益縮小につながると懸念されている。12日付経済日報が報じた。
携帯電話用ＯＬＥＤパネル市場は現在、サムスンディスプレイの独り勝ち状態だ。同社が親会社のサムスン電子のスマホ販売不振を受け、外部向け販売を積極化し、値下げも実行したため、市場の携帯電話用パネル価格に下落圧力がかかっている。
一方、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）とシャープは、低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）パネルに注力。日韓メーカーが高規格パネルを中低価格で販売する戦略を採り、台湾メーカーは挟撃を受けている。
市場調査会社のＩＨＳディスプレイサーチによると、昨年のスマホ用パネル平均価格は１枚当たり19米ドルと前年比14%下落した。今年は約17米ドルまで下落するとみられている。
