中国の市場調査会社、群智諮詢（シグマインテル・コンサルティング）の調べによると、同国における2014年の液晶テレビ出荷台数は5,237万6,000台と前年比3.8％の減少となった。前年まで実施されていた家電購入に対する補助金支給政策終了による反動減、および昨年の住宅需要不振などが要因とみられる。しかし、15年に入り買い替え需要が高まりを見せている上、安定した経済発展が続いていることから今年は2.6％増の5,375万台と小幅な成長が予測されている。25日付電子時報が報じた。
また中国ではインターネットを通じた液晶テレビの購入が増えている。「楽視網（ＬｅＴＶ）」や小米科技（小米、シャオミ）などネット販売を重視するブランドのテレビは出荷増を記録。従来の地場大手ブランドや日本ブランドからシェアを奪っている。
なおＬｅＴＶと小米の昨年のテレビ出荷台数は計199万台でシェアは3.5ポイント上昇。地場６大ブランドの出荷台数は計4,071万9,000台でシェアは1.4ポイント低下した。
