即席麺市場の2014年売上高は過去15年で初めて90億台湾元（約350億円）を割り込んだと業界関係者は推測している。頂新国際集団の非食用油が即席麺に使用されていたことなどが背景にある。10日付自由時報が報じた。
即席麺市場は97年からマイナス成長が続いていたが、03年に頂新が中国で展開していた康師傅ブランドを台湾に投入したことで、同年の即席麺販売量は10億袋、売上高は110億元に拡大した。ただここ数年は健康志向やコンビニエンスストアのおにぎり、サンドイッチ、弁当など「鮮食」の台頭で、即席麺市場規模は93億～94億元に縮小していた。
量販店関係者によると、食用油事件の影響で台湾地場メーカーの販売量が約２割減少した一方、日本や韓国、シンガポール、タイ、ベトナムなどの輸入即席麺は２割成長した。価格は日本製品が台湾メーカーの2.5倍、韓国製品は1.6倍で、東南アジア製品は１～２元高いが、消費者の地場メーカーへの不信感から販売を伸ばした。
なお、販売量の市場シェアは上位から順に▽統一企業（ユニ・プレジデント）、約50％▽維力食品工業、約20％▽味丹企業（ベダン）、約15％──で味王、康師傅は各５％未満。
