ノートパソコンのタッチパネル搭載率が伸び悩む中、友達光電（ＡＵＯ）や群創光電（イノラックス）などがＩＣメーカーとの協力で低価格のタッチパネルソリューションを打ち出しており、ノートＰＣブランドの少なくとも３社が年内にマイクロソフト（ＭＳ）のウィンドウズ10搭載ノートに採用する見通しだ。低価格ソリューション採用のノートＰＣと、タブレット端末としても使える２イン１ノートＰＣがけん引し、タッチパネル搭載率は昨年の13.5％から今年は17.2％まで上昇すると予測されている。17日付電子時報などが報じた。

台湾大手２社、オンセル型注力

　ノートＰＣ大手５社は１～２月のノートＰＣ出荷量低迷を受け、サプライチェーンに対し製造プロセスの簡素化と低コスト化をさらに強く迫っている。ウィンドウズ８の評判が芳しくないため、上半期に発売を前倒しするともみられているウィンドウズ10では、タッチパネル機能の重要性が大幅に下がるため、必要な規格も厳しくなく、サプライチェーンは続々とノートＰＣ設計に低価格タッチパネルソリューションを組み入れている。

　ＡＵＯは今年、オンセル型タッチパネルと、カバーガラスを使用しないオンセル型タッチパネルライト（ｏＴＰライト）の２種類に注力している。彭双浪（ポール・ポン）総経理は、タッチパネルと液晶パネルを統合することでノートＰＣの軽量薄型化が図れ、コストも削減できると指摘した。同社のタッチパネルのノートＰＣへの搭載率は10～15％で、市場平均と同程度だ。

　一方、イノラックスは、オンセル型のタッチパネルを内蔵した液晶パネル、タッチオンディスプレイ（ＴＯＤ）を推している。

２イン１が成長けん引

　台湾、中国、日本のタッチパネルメーカーの競争、およびカバーガラスなど材料費の削減で、タッチパネルモジュールのオファー価格は１インチ当たり1.5～２米ドルから今後１米ドルまで下がる見通しだ。

　市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの邱宇彬協理は、タッチパネルは１インチ当たり1.2米ドルで計算しても、15.6インチのノートＰＣ向けで20米ドルにも満たないと指摘した。ただ、昨年マイクロソフトの補助制度で低価格ノートＰＣがよく売れたため、ノートＰＣの相場が下がっており、今後は販売価格が比較的高い２イン１ノートＰＣでタッチパネル搭載が進むと予測した。

　昨年は15インチのノートＰＣと11.6インチと14インチの２イン１ノートＰＣにタッチパネル搭載が多かったが、今年は10～13インチのノートＰＣが全面的に２イン１設計となり、タッチパネル搭載率を押し上げそうだ。

【図】