２日付経済日報が外電の報道を基に伝えたところによると、アップルは既に人間の顔を認識する技術の特許を取得しており、今後、スマートフォンやタブレット端末などの機器にユーザーの顔を認証することでロックを解除したり、商品の購入を承認したりする機能を導入する見通しだ。またマイクロソフト（ＭＳ）も次期ＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ10」で同様の機能をサポートするとみられており、大立光電（ラーガン・プレシジョン）、鈺創科技（イートロン・テクノロジー）、原相科技（ピックスアート・イメージング）など台湾の関連メーカーが恩恵を受けそうだ。
観測によると、アップルは顔認証機能をまずiPhoneに導入し、その後、ｉＰａｄやノートパソコンのマックブックに導入する計画とされる。
顔認証機能の普及による商機を好感し、台湾でも多くのメーカーが関連投資を進めている。特にイートロンは既に人間の顔やジェスチャーを識別し、瞬時に奥行きのある画像を出力できるチップを開発しており、昨年の台北国際電脳展（コンピューテックス）の「ベストチョイス・アワード」で金賞を受賞している。
