市場調査会社、ディスプレイサーチは、中国のテレビブランド大手６社の第２四半期の液晶パネル需要が前期比３〜５％減少する見通しで、市場の在庫水準が上昇し、供給過剰に一転する可能性があるとの予測を示した。３日付自由時報などが報じた。
ディスプレイサーチは、液晶テレビの販路が特に販促活動を行わないため、消費者が価格を考慮して購入せず、需要が鈍化するためと分析した。
友達光電（ＡＵＯ）の彭双浪（ポール・ポン）総経理は、常に販促をしているインターネット通販サイトがテレビ販売量の10％以上まで勢力を伸ばし、労働節（メーデー、５月１日）連休も例年のように需要が大きく増えなくなってきたと指摘した。
市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの予測によると、４月オファー価格は32インチのテレビ用パネル（オープンセル）で前月比２〜３米ドル、55インチ（オープンセル）、65インチで３〜５米ドルの下落だ。中国で第8.5世代工場が次々と稼働していることも価格下落の要因だ。
