衛生福利部国民健康署（国健署）は21日、昨年実施した健康に害を及ぼす行為に関する調査の結果を発表。これによると、台湾人女性（15歳以上）の８割以上が「運動不足」と判定され、男性の約７割を大きく上回ったことが明らかとなった。なお国健署によると、運動不足とは「過去１カ月、呼吸が荒くなる程度の運動を行った時間が１週間に150分以下」と定義される。

　今回の調査は金門県、連江県（馬祖列島）を除く20県市に住む15歳以上の市民、計２万人余りを対象にアンケート形式で実施された。

　その結果、15歳以上の台湾人のうち76.3%が運動不足状態にあることが明らかとなった。同様の調査が行われた経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国29カ国と比べた場合、台湾の運動不足比率は最高で、日本の65.3%を10ポイント以上上回った。

　さらに男女別に見ると、男性の運動不足比率が69.5%だったのに対し、女性は83.1%、特に25〜39歳に絞ると88%まで上昇する。台湾人女性の大部分が日ごろほとんど体を動かしていないことが分かった。

　こうした状況に対し医師は、若い頃から運動が不足すると新陳代謝が滞って血液の循環が悪くなり、中年以降にメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）、さらに年齢が進むと骨粗しょう症を患いやすくなると警告している。

　また国健署の游麗恵副署長は、運動不足は肥満の原因となる他、死亡率を高めるリスク要因となることが知られていると指摘。乳がんおよび大腸がんによる死亡の21〜25%、糖尿病による死亡の27%、虚血性心疾患による死亡の30%が運動不足に関連しているという世界保健機関（ＷＨＯ）の報告を紹介した。

　その上で毎日15分、１週間に90分以上の運動を続ければ死亡率を14%抑えることができ、寿命を３年延ばすことが可能との研究結果を示し、市民に対し外出時には公共交通機関や自転車を利用し、運動量を増やすよう呼び掛けた。