台塑集団（台湾プラスチックグループ）主要４社は今年、株主に配布した経営報告書の中で各社とも中国メーカーの脅威について言及しており、特に南亜塑膠工業（ナンヤ・プラスチックス、南亜プラ）は「中国政府は近年、産業の土着化を積極的に進めており、今後『赤いサプライチェーン』はさらに拡大する見通しだ」と強い懸念を示した。26日付経済日報が報じた。
南亜プラの事業は、石油化学、化学繊維、電子材料など多岐にわたり、いち早く中国の脅威を感じ取っているとみられる。同社は、中国のサプライチェーン土着化は既に鉄鋼、石化、液晶パネル分野に及んでおり、今後はさらに半導体分野へもその範囲を広げる見通しとなっていると指摘。中国市場に対する依存度の高い台湾産業の発展に大きな影響を与えるとの見方を示した。
こうした中、台プラグループも大規模な生産能力を抱える中国地場メーカーとの厳しい競争にさらされており、可塑剤のフタル酸ジオクチル（ＤＯＰ）や化繊原料の高純度テレフタル酸（ＰＴＡ）などでは供給過剰や赤字化といった問題に直面しているようだ。
