タイヤ業界では原料価格が下落する中、各社とも今年通年の販売量が成長するとの見通しを示している。７日付蘋果日報が報じた。
タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）は、今年の販売量がバイク、自動車用タイヤを合わせて前年比11%増の３億9,600万本に達し、過去最高を更新すると予測。特にトラック用ラジアルタイヤおよび自転車用タイヤの成長率が最大となるとの見方を示した。
一方、南港輪胎（ナンカン・ラバー・タイヤ）は今年、乗用車用タイヤ（ＰＣＲ）の販売で前年比11％以上増の950万本を目指すと表明。建大工業（KENDA）も今年の販売量は乗用車用が1,200万本と20％増、自転車、バイク用も６〜７％増を見込んでいる。
なお華豊橡膠工業（ＤＵＲＯ）は今後、業界に先駆けて欧州向け自転車用、および乗用車用タイヤの販売価格を引き上げる方針で、上げ幅は３〜５％を予定。既にフランスのデカトロン社と交渉を行っているという。
