大手求人求職サイト、104人力銀行を運営する104資訊科技集団が９日発表した調査レポートによると、人材募集に交流サイト（ＳＮＳ）を利用したいと考えている企業の比率は12.8％と３年前の5.4％から大幅に拡大し、募集手段ランキングで学校や就職説明会を通じた募集を上回り第５位に入った。10日付工商時報が報じた。
また同レポートによると、人材募集に交流サイトを利用したいと考えているのは、従業員500人以上の企業や、▽ソフトウエア・インターネット関連▽金融機関▽通信サービス▽コンサルティングサービス▽医療サービス▽教員関連▽マスコミ──など知識集約型サービス業に多く見られた。
104資訊科技は、交流サイトを利用すれば、企業は求職中ではない、求職サイトに登録していない優秀な人材を採用できる機会を得られる他、サイトでの交流を通じて相手の考え方や専門知識・技術の高さ、性格など、履歴書や短時間の面接では得ることのできない情報の入手が可能だと指摘している。
なお募集手段ランキングの１位は「インターネットに広告掲載」、２位は「人脈を通じた紹介」、３位は「新聞に広告掲載」、４位は「自社ホームページ」となった。
