中堅液晶パネルメーカー、中華映管（ＣＰＴ）は、スマートフォン用パネル価格の下落により利益率が大幅に低下する中、今年は利益の維持を目的にスマホ用パネルの出荷量を減らし、車載用パネルを主力に据える方針だ。同パネル出荷は今年1,200万枚を目標としており、達成すれば売上構成比は30％以上に拡大する見通しだ。11日付工商時報が報じた。
スマホ用５インチパネル価格は年初来10％近く下落した。特に同サイズのＬＴＰＳ（低温ポリシリコン）パネルは供給量が増えたことから20％を超える下落を見せており、中華映管の第１四半期粗利益率は5.94％と前年同期の18.19％から大幅に低下した。
こうした中、中華映管はスマホ用パネルの出荷を減らし、インセル式タッチパネルと組み合わせた出荷により付加価値の向上を目指す方針で、今年スマホ用パネルの売上構成比は50％以下に縮小する見通しだ。
また同じく中堅パネルメーカーの瀚宇彩晶（ハンスター）も第１四半期は粗利益率が15.43％と前年同期に比べ半減しており、ＬＴＰＳパネル市場での価格競争を回避するため、ロー〜ミドルエンド製品に専念する他、工場の制御装置用などニッチ型製品の開発に注力する方針だ。
