スマートフォン大手、宏達国際電子（ＨＴＣ）が第４四半期に商品化する予定のバーチャルリアリティー（仮想現実、ＶＲ）対応ヘッドマウントディスプレイ（頭部装着ディスプレイ、ＨＭＤ）「HTC Vive」などが火付け役となり、市場調査会社、トレンドフォースは、2016年にＶＲ端末の販売台数が1,400万台に急増し、20年には3,800万台まで増えると予測した。５日付工商時報が報じた。
トレンドフォースは、ＶＲ端末は当初はゲーム機の周辺機器の位置付けで、市場規模はモバイル端末ほど大きくないものの、ターゲットが明確で、安定成長すると予測した。ＨＴＣ、ウォルト・ディズニー、エヌビディア、オキュラス、サムスン電子、ソニーなどの大手が推進していることを理由に挙げた。
市場調査会社、ＡＢＩリサーチは、パソコンやゲーム機本体とともに使用するＨＴＣやオキュラスのＶＲ眼鏡は単価が高いが質の高いＶＲ体験が味わえ、当面は普及の重要な担い手となると指摘した。今後５年の出荷量の年平均成長率（ＣＡＧＲ）は128％と予測した。一方、スマートフォンと使用するＶＲ眼鏡は価格が安い分、使用感が劣るものの、将来的には出荷をけん引すると予想した。簡易版ＶＲ眼鏡の20年出荷量は2,500万台の予測で、ＶＲ端末全体4,300万台の58％を占める見通しだ。
