市場調査会社のＩＨＳは、深刻な供給過剰で液晶テレビ用パネル価格の下落が来年上半期まで続く可能性があると予想した。14日付工商時報が報じた。
ＩＨＳの謝勤益・研究総監は、テレビ用パネルの出荷量は過去３年間、テレビ本体の出荷量を10%以上上回り、今年も11%上回ると予測した。パネルの在庫が問題で、中でも32インチの在庫が最多と指摘。テレビより1,000万枚多く、在庫調整には３四半期かかり、パネル価格回復は来年第１四半期以降の可能性があると予想した。
ＩＨＳテクノロジーの田村喜男ディスプレイ部門アナリストは、大半のテレビ用パネルの価格は今年第２半期から下落し始めており、来年第２四半期に底を打つと予想した。
ＩＨＳによると、32インチパネル価格は今年１月の約96米ドルから８月の80米ドルへと平均15〜17%下落した。第３四半期にさらに大幅下落し、来年第１四半期に32インチパネルの利益率は22%下落すると予想している。こうした中、中国パネルメーカーが現在、8.5世代工場で主に32、48、49、55インチを生産しているが、今後32インチ生産能力を大型パネルに振り分け、値下げで48、49、55インチの需要を刺激する計画だという。
