世界景気が低迷する中、供給過剰に陥っている液晶パネル価格は需要期にもかかわらず下落が続いており、来年、再来年も不調が続く見通しとなっている。業界関係者は、中国メーカーが今後も生産能力の拡充を継続した場合、群創光電（イノラックス）と友達光電（ＡＵＯ）の台湾大手２社は、ブランドを持たず出荷先を確保できない上、政府からの支援も期待できず、中韓メーカーに押されシェアが縮小、業界内での地位が低下する恐れがあると指摘した。12日付蘋果日報が報じた。
市場調査会社、ＩＨＳディスプレイサーチによると、今年の液晶パネル需要は８％増、供給は６％増と予測されているが、2016年は需要が７％増、供給が８％増、17年も需要が４％増、供給が５％と逆転状況が続くとみられる。
台湾メーカーは多様なサイズのパネルの提供などで中国メーカーとの競争を回避する戦略を採用しているが、供給過剰が続いた場合、台湾勢力が強みとする39.5、40、43インチパネルにも価格下落の波が及ぶと予想される。
ただ緊急受注の増加を受け、イノラックスの９月連結売上高は前月比12.6％増の312億9,500万台湾元（約1,160億円）、ＡＵＯも同３％増の314億1,400万元とプラス成長を記録した。
