台湾大学公共衛生学院は24日、ＰＭ2.5（微小粒子状物質）が引き起こした狭心症、脳卒中、肺がん、慢性閉塞性肺疾患の慢性病により昨年、台湾全土で6,281人が死亡したとの研究結果を発表した。これら慢性病による死亡者全体（３万3,774人）の19％に当たる。

台大公共衛生学院の陳為堅院長（右３）は「今後もＰＭ2.5がもたらす健康被害の全貌を明らかにしていく」と表明した（同院リリースより）

　同４種類の慢性病による死亡者全体のうち、ＰＭ2.5を原因とする比率を県市別に見ると、高い順に▽雲林県、21.8％▽南投県、21.7％▽高雄市、21.6％▽嘉義県、20.7％▽屏東県、20.1％▽金門県、20.1％▽台中市、20％▽台南市、19.9％▽彰化県、19.9％──となり、中南部で特に大気汚染が深刻化している状況がうかがえた。

　一方、桃園市、新竹県市、苗栗県、台北市、新北市、基隆市などの北部の県市は15〜18％、宜蘭県は11.6％、台東県は9.1％、花蓮県が8.7％で最低となった。

　公共衛生学院の詹長権副院長は、北部では大気汚染の主な原因が交通関連となっている一方、中南部は工場や火力発電所が原因と指摘。政府は市民の健康被害を防ぐため、大気汚染物質の排出基準を厳格化するなど、より多くの政策を打ち出す必要があると提言した。

　このほか同研究機関は、約10万人の健康診断データを6.7年追跡調査し、空気中のＰＭ2.5濃度が10マイクログラム／立方メートル（μg/m3）高まるごとに肺結核に罹患（りかん）するリスクが39％上昇するとの研究結果を示した。台湾大学流行病学・予防医学研究所の林先和副教授は、大気汚染物質を吸い込めば肺結核に罹患するわけではなく、結核菌感染が主因だが、汚染物質の暴露量が多いほど感染リスクが高まる理由はＰＭ2.5が肺に浸入し、免疫機能を低下させるためとの認識を示している。

　環境保護署（環保署）のデータによると、台湾の昨年の平均ＰＭ2.5濃度は25μg/m3で、世界保健機関（ＷＨＯ）の基準値の2.5倍となっている。また衛生福利部疾病管制署（疾管署）の統計では、昨年１万1,326人が結核に感染したことが分かっているが、同署ではＰＭ2.5濃度を10μg/m3引き下げることができれば、肺結核の症例を年間2,000件以上減らせると試算している。

　なお蘋果日報は、一般的なマスクではＰＭ2.5の吸入は防げず、ろ過効率の高い「Ｎ95」規格の製品でも効果は限られるため、大気汚染が深刻な場合は外出せず、窓を閉めて屋内に待機することが最善と指摘。外出の必要がある場合は、特に汚染が深刻な地域を避け、運動をしないよう提言している。