中小型液晶パネルメーカー、中華映管（ＣＰＴ）は、昨年11月から従業員2,515人を対象に実施していた無給休暇を今月１日より前倒しで中止した。工場売却などにより生産規模を削減したことで、残った第4.5世代と第６世代の２工場がフル稼働状態となって見通しが改善。車載用パネルの安定受注のほか、サムスン電子からのアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）タッチコントロールセンサーの受注増も要因に決定した。５日付工商時報などが報じた。
中華映管は昨年11月に桃園市の第４世代工場を凌巨科技（ジャイアントプラス・テクノロジー）に売却、第4.5世代工場１基も稼働を停止させることで、全体としては減産を推進し、残りの２工場の稼働率を引き上げた。
現在、５インチ液晶パネルは需要が改善、価格も上昇している。ただ、中華映管はむやみに増産せず、利益率が高い受注を選択していく方針だ。
