６日の台湾株式市場は、スマートフォン用カメラレンズ最大手、大立光電（ラーガン・プレシジョン）の減収報道を嫌気して取引開始後より下落、その後、北朝鮮による核実験が報じられたことを受けて下げ幅を拡大し、加権指数は前日比84.72ポイント（1.05％）安の7,900.39ポイントとなって取引を終えた。終値が8,000ポイントを割ったのは昨年９月７日以来、約４カ月ぶり。取引総額は984億5,400万台湾元（約3,500億円）と薄商いだった。中央社などが６日報じた。
ラーガンが7.1％安となったのをはじめ、可成科技（キャッチャー・テクノロジー）、和碩聯合科技（ペガトロン）、鴻海精密工業、臻鼎科技控股（ＺＤＴ）、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）など、アップルのサプライチェーンメーカーが値を下げた。
