米アップルがスマートフォン、iPhone6s、iPhone6sプラスの販売不振を受けて両製品の第１四半期生産量を従来計画より30％削減するとの観測が伝えられているが、８日付電子時報は同期の販売量は前年同期比５〜10％減にすぎず、減産幅を下回っていると指摘。今後の販売見通しも、予想されるほど悪くないとの見方を示し、サプライチェーンが受ける打撃も一時的なもので第２四半期には状況が好転すると予測した。
電子時報系の市場調査会社、デジタイムズ・リサーチによると、昨年第４四半期のiPhone販売台数は小幅成長を維持し、同製品事業の売上高は535億〜555億米ドルとなった。また今年第１四半期の出荷量は5,500万〜5,800万台と前年同期比5.2％〜10.1％減少するものの、サプライヤーへの発注量削減幅の30％を大きく下回るとみられる。
またデジタイムズは、３年前に発売されたiPhone5も販売不振と伝えられたが、実際には好業績を記録したことを例に挙げ、今後のiPhone販売についても市場で指摘されるほど悲観的なものではないとの見方を示した。
