市場調査機構、拓墣産業研究院光電中心の李秋緯研究員は19日、北京五輪効果により液晶テレビの売り上げが伸びるため、世界市場で大型パネルの供給が、第２四半期は5.8％、第３四半期は9.5％の不足に陥る可能性があるという見方を示した。また、パネルメーカーのうち、今年第６、第7.5世代と相次いで生産ラインを稼働する奇美電子（ＣＭＯ）が最も恩恵を受けるという見通しも語った。20日付経済日報が報じた。
李研究員は、大型パネルの３大応用先の出荷台数について、今年は、▽液晶テレビ、１億台▽液晶モニター、１億7,300万台▽ノートＰＣ、１億1,000万台──という予測を示した。その上でパネル需要は、▽液晶テレビ、１億700万枚▽液晶モニター、１億9,000万枚▽ノートＰＣ、１億2,000万枚──に、その他の製品を加え、合計で４億3,200万枚に上り、通年では２％の供給不足となると予測した。
世界のパネルメーカーの中で今年唯一新たな生産ラインを稼働させる奇美電は、第６世代ラインでガラス基板投入ベースで月産６万枚、第7.5世代ラインで同10万枚の量産が可能とされる。
