ソニーの「プレイステーションＶＲ（ＰＳＶＲ）」発表で、今年のバーチャルリアリティー（ＶＲ）市場の盛り上がりが予想される中、外資系証券会社から、宏達国際電子（ＨＴＣ）はスマートフォン市場をあきらめ、ＶＲ製品に特化すべきとの提言が飛び出した。ただし、今後２年で毎年110万台以上売れることが条件として示され、ＨＴＣが「HTC Vive」で再起を目指す上での目安となりそうだ。17日付蘋果日報が報じた。

　ソニーのプレイステーションＶＲは10月に399米ドルで発売予定だ。ソニーの家庭用ゲーム機、プレイステーション４（ＰＳ４）を合わせても749米ドルで買える。年内に50本以上のタイトルを発売予定で、160本を開発中だ。一方、ＨＴＣのHTC Viveは799米ドル（４月発売）で、現在タイトルは約30本にすぎない。

コンテンツ充実も課題

　大展証券投資顧問は、プレイステーションＶＲにはプレイステーションの忠実なユーザーがいる上、販売価格もHTC Viveの約半額で、ＶＲ市場をリードすると予測した。一方、HTC Viveは高めの価格設定の上、対応コンテンツの充実も課題で、販売台数の急増は困難との見方を示した。

　一方、日本の証券会社は、HTC Viveは競争力があり、今年50万台、来年75万台売れると予測した。ただし、低迷するスマホ事業から転換するには年間110万台以上売る必要があると指摘した。

　欧州の証券会社は、HTC Vive予約受け付け好調などの要因で、ＨＴＣ株価は過去１カ月で67％上昇したと指摘。ＨＴＣはスマホ業務を縮小し、ＶＲやＡＲ（拡張現実）専門にリポジショニングした方がいいと提言した。

関連メーカーに商機

　このほか、▽フェイスブック傘下、オキュラスの「オキュラスリフト」、599米ドル（３月発売）▽サムスン電子の「Gear VR（ギアーＶＲ）」、99米ドル（販売中）──など、大手ブランドのＶＲ対応製品が出そろい始めた。聯発科技（メディアテック）、原相科技（ピクスアート・イメージング）、鈺創科技（イートロン・テクノロジー）など台湾の関連メーカーに恩恵となりそうだ。

【表】