市場調査会社ＩＨＳのレポートによると今年、中国のスマートフォンブランドで有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）パネルの採用比率が15％に拡大すると見込まれるほか、アップルも来年iPhoneに同パネルを採用するとの観測されるなど、需要の急速な高まりが予想されている。現在、サムスンディスプレイ（ＳＤＣ）に加え、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）、シャープもＯＬＥＤパネルの量産に向けた準備を進めているが、台湾メーカーは開発に後れを取っている状況だ。19日付工商時報が報じた。
ＩＨＳの調べによると、2015年の携帯電話向けアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）パネルの世界出荷量は２億5,700万枚で前年比47.8％増加。また中国のスマホブランドは同年5,000万枚のＯＬＥＤパネルを調達しており、今年はさらに8,500万枚まで増やすとみられている。
またアップルが来年下半期より採用を開始するとされるAMOLEDパネルの主要サプライヤーとなるとみられるＳＤＣは、既に韓国国内にiPhone向け新工場の建設に着手しているとされる。一方、ＬＧＤ、ＪＤＩ、シャープも18年より同パネルの量産を開始する予定だが、台湾の友達光電（ＡＵＯ）のＯＬＥＤパネルは現在、ウエアラブル（装着型）端末への応用に限られており、群創光電（イノラックス）に至っては依然同パネルの量産計画にめどが立っていない。
