27日より相次いで業績説明会を開催する液晶パネルメーカーの、第１四半期の損失が拡大したと推測される中、市場調査会社、ＩＨＳの謝勤益シニア研究総監は、「最近サプライチェーンで在庫積み増し需要が高まっていることでパネル価格に下げ止まりが見られ、第２～第３四半期は赤字が縮小する」と予測。ただ、全体としては依然供給過剰となっており、通年では赤字を計上する恐れがあるとの見方を示した。27日付工商時報が報じた。
謝氏は、パネル価格は昨年、世界金融危機以降で最も深刻な下落を見せ、特にテレビ用パネルは下半期に30％を超える下落を記録したと指摘。第２四半期に入り下げ止まっているものの、末端市場での需要が高まったことによるものではなく、これ以上下落の余地が無くなったことが主因で、大幅な価格上昇は見込めず、パネルメーカーは損失が若干縮小するにとどまると予測した。その上でパネルメーカーが利益を計上するには減産が避けられないとの見方を示した。
またアップルが2017年にもスマートフォン、iPhoneに採用するとみられる有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルについて謝氏は、韓国メーカーがリジッド型で３年、フレキシブル型で５年のリードを保っているほか、中国メーカーも19年にはＬＴＰＳ（低温ポリシリコン）パネルとＯＬＥＤパネルの兼用工場が計９基設置する計画であり、こうした中、台湾メーカーも同技術に投資を行わなければ、商機獲得が望めないと指摘した。
