液晶パネル用バックライトモジュール（ＢＬＭ）大手、瑞儀光電（ラディアント・オプトエレクトロニクス）の王本然董事長は、同社大口顧客のアップルがスマートフォン「iPhone」にバックライトが不要な有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルを採用するとの観測が出ていることについて「過去最大のプレッシャーだ」と語り、今後は非アップル顧客や車載向けなど新分野の開拓および経営のスリム化に取り組む方針を示した。28日付工商時報が報じた。
王董事長はアップルの有機ＥＬパネル採用は既定路線との見方を示した上で、「米国の大口顧客（アップル）からの要求に応じ、スマートフォン向けに30億台湾元（約100億円）の設備投資を行ったが、同顧客の新機種投入計画から見ると、当社には２年しか利益を上げる猶予が残されていない」と語った。
なおラディアントの第２四半期売上高について王董事長は前期比５～10％減との予測を示したが、今年は中国の小米科技（小米、シャオミ）からのテレビ向け受注量が増加し、下半期に売り上げ貢献が期待できるため、通年では約７％の増収が見込めると強調した。
