市場調査会社、ＩＨＳテクノロジーは、2019年にスマートフォン用有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルの市場規模が195億米ドルとなり、液晶パネルの190億米ドルを上回ると予測した。15年の市場規模はＯＬＥＤが106億米ドル、液晶パネルは208億米ドルだった。27日付経済日報が報じた。
ＩＨＳテクノロジーは、ＯＬＥＤパネルの19年出荷枚数は６億3,000万枚で15年の2.5倍となり、液晶パネルは13億4,000万枚で3.9％増にとどまると予想した。
外電によると、17年にもアップルがiPhoneをＯＬＥＤパネルに切り替えると予想されている。
鴻海精密工業が買収するシャープは、亀山工場（三重県）にＯＬＥＤの研究開発（Ｒ＆Ｄ）と試作、量産を行う生産ラインを設置する。18年には量産を開始し、19年にスマホ用5.5インチＯＬＥＤパネルを9,000万枚生産し、売上高2,600億円を目指す。
鴻海傘下の群創光電（イノラックス）は、現在ＯＬＥＤパネルは研究開発段階で、主にＩＧＺＯ（酸化物半導体、イグゾー）技術をバックプレーンに採用する可能性がある。
友達光電（ＡＵＯ）は現在、ウエアラブル（装着型）端末とバーチャルリアリティー（ＶＲ）端末向けのアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）パネルが中心で、スマホ用ＯＬＥＤパネルの生産は少ない。
スマホ用ＯＬＥＤパネルは現在、サムスン電子が市場シェア99％を占めている。サムスンは第６世代のフレキシブルＯＬＥＤパネル月産能力１万5,000枚を、来年末までに10万5,000枚まで拡大する計画だ。
