タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）が３日発表した５月連結売上高は57億5,700万台湾元（約190億円）で、前月比1.5%増収ながら、前年同月比では35.4%の減収となった。顧客の在庫調整が響いた。４日付工商時報などが報じた。
第２四半期は製品の端境期だが、期末からウエアラブル（装着型）端末やタブレット端末としても使える２ｉｎ１ノートパソコンの新製品の発売が始まる。またアップル製品向けへの供給も始まる見通しで、下半期は業績回復が見込まれる。
アップルが早ければ2018年からスマートフォンにアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）パネルを採用すると伝えられており、その場合、タッチコントローラーは外付け式タッチパネルとなると見込まれ、ＴＰＫは引き続き受注を獲得していく方針だ。また、フレキシブルタッチパネルの開発を受けて、従来のＩＴＯフィルムに代わり銀ナノワイヤ（ＳＮＷ）またはメタルメッシュ技術が主流になるとの予測の下、ＳＮＷ開発に注力する方針だ。第４四半期にはＳＮＷ新製品の発売も予定している。
