太陽電池の需要が急速に低下し、太陽電池メーカーの減産規模が軒並み50％以上に達していることが分かった。一部メーカーでは設備稼働率が30％以下にまで低下しており、今年の需要期は厳しい状況が続きそうだ。２日付経済日報が伝えた。
太陽電池メーカー各社は８月以降、毎週減産レベルを調整している。値下がりペースが予想を上回っているため、▽新日光能源科技（ネオソーラーパワー、ＮＳＰ）▽昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）▽茂迪（モテック・インダストリーズ）▽昇陽光電科技（ソーラーテック・エナジー）──などはいずれも減産幅を拡大している。
業界関係者は「８月中旬以降、台湾の太陽電池メーカーの設備稼働率は軒並み50％を下回っており、中には30％を下回っているところもある」と述べた。
メーカー関係者は「値下がりペースが速く、赤字輸出を避けるため、７月からは無理な受注を避けている。８月には太陽電池価格が16％も下落し、赤字状態となったため、減産を拡大するしかない状況だ」と説明した。
