宏達国際電子（ＨＴＣ）のバーチャルリアリティー（ＶＲ）システム「HTC Vive」の2017年出荷見通しについてＣＬＳＡアジア・パシフィック・マーケッツ（里昂証券）は、ＨＴＣの内部予測の約２倍となる150万台が可能との強気な見方を示した。Ｖｉｖｅのコスト構造見直しに伴う販売価格の低下予測を根拠に挙げた。先週発売されたソニー・インタラクティブエンタテインメント（ＳＩＥ）の「プレイステーションＶＲ（ＰＳＶＲ）」は、Ｖｉｖｅの脅威にはならないとみている。18日付経済日報などが報じた。

ＨＴＣは来週25日の業績説明会でＶＲ事業の展望を示すとみられ、注目が集まる（ＹＳＮ）

　ＣＬＳＡは、Ｖｉｖｅの今年通年の出荷台数を40万台と予想しており、150万台が実現すれば今年比で3.75倍の伸びとなる。製品のコスト構造見直しの推進、およびグラフィックカードの性能への要求を低下させることが予想され、これが販売価格に反映して需要を刺激するとみられる。

　Ｖｉｖｅの最大のライバルと目されるＰＳＶＲは13日に発売され、初日に10万台が出荷されたとの観測が出る中、ＣＬＳＡは、ＰＳＶＲは同社の家庭用ゲーム機、新型「プレイステーション４（ＰＳ４）専用製品である上に、性能もＶｉｖｅに劣るため脅威にならないと指摘した。Ｖｉｖｅはゲーム以外に商品販売、遊園地、医療など幅広い分野への応用が期待されている。

　一方、ドイツ証券は来年のＶｉｖｅ出荷台数は100万台との予想で、ＨＴＣはスマートフォン事業が改善しないとみられるため、損益均衡実現にはＶｉｖｅを300万台販売することが必要との厳しい見方を示した。

ＶＲ市場、21年に10倍以上も

　ＶＲ機器の世界市場規模は今後大幅に拡大するとみられており、英国のリサーチ会社、ジュニパーリサーチは、2016年の50億米ドルから21年には500億米ドル以上と10倍の成長を予想している。

　また市場調査会社、ＩＨＳマークイットは、ＶＲに関連するＰＣやゲーム機などの世界市場規模は16年は16億米ドル、20年には79億米ドルまで拡大し、ＶＲ機器の販売台数は8,100万台に達すると予想した。ＶＲ機器の価格低下と操作性向上によって消費者への浸透が進むとみている。