日系製薬企業の董事長が今年３月以降、台湾人の女性幹部社員（既婚・30代）と不倫関係となり、夫が興信所を使って調べた末、不倫が発覚。董事長は夫による姦通罪の告訴取り下げと引き換えに700万台湾元（約2,400万円）の賠償金を支払うことでいったんは和解したが、董事長は200万元しか払わなかった上、夫を逆告訴したことから泥沼化し、22日付蘋果日報によってスキャンダルが公に報じられる事態となった。
同紙の報道によると、夫が妻の不倫に気付いたのは、妻が夜半に受け取った携帯メールを慌てて消したり、出張時にも子どもとテレビ電話をしなくなったりするなど不審な行動が目立ったこと。その後、興信所による浮気調査で、妻が董事長と公の場でキスに及んだり、２人でホテルに入ったりする写真が撮影された。妻も夫の追及に不倫の事実を認めた。
その後、双方は警察を介してトラブルとなり、董事長は賠償金700万元を分割で支払うことに同意。しかし、董事長は弁護士を通じ、夫がいったん姦通罪で告訴した後、それを取り下げないと、賠償金を支払わないと告げ、二度と告訴できないように和解書を取り付けた。
結果的に董事長は200万元を支払っただけで、和解内容を履行せず、夫を傷害罪などで逆告訴。夫はいったん和解しているために姦通罪では告訴できず、董事長に賠償金の残金500万元と違約金200万元を請求しているところだという。
