日本の生活雑貨ショップ「PLAZA TOKYO」がこのほど台湾からの撤退を決めた。全土９店舗を２月末より順次閉店し、４月末の完了を見込む。台湾運営会社のＪＦＲプラザの親会社、Ｊフロントリテイリング（ＪＦＲ）は撤退理由について、台湾進出以降赤字が続いていた上、日系雑貨店の相次ぐ台湾進出で競合が激化し、今後も黒字化は困難と判断したためと説明した。
ＪＦＲプラザは2012年８月設立で、15年売上高１億3,168万台湾元（約４億7,000万円）に対し純損失が7,071万元に上っていた。店舗拡大を進めたものの、売り上げが思ったほど伸びず赤字が増大した。同社は17年12月の解散を予定している。
ＪＦＲは統一超商（ユニプレジデント・チェーン）との提携で、06年より「PLAZA」４店とMINIPLA（ミニプラ）２店の計６店を展開したが、両社の商品戦略などの違いから09年に一度撤退。その後台湾子会社のＪＦＲプラザを設立し、13年から「PLAZA TOKYO」の名称で再進出したが、今回も思うような結果を出せなかった。
