市場調査会社ＩＨＳマークイットの統計によると、2017年の大型液晶パネル世界市場での台湾の出荷シェアは34.9％に伸び、韓国の31.3％を抜いて初めて首位に立つ見通しだ。韓国メーカーがアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）への移行を進めていることが要因だ。15日付工商時報が報じた。
統計によると、韓国メーカーは特にノートパソコン用液晶パネルの出荷枚数を減らすとみられ、17年はサムスン電子が300万枚と前年の約４分の１に、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）は3,200万枚と前年から800万枚減少する見込みだ。
一方、台湾の液晶パネル大手２社の群創光電（イノラックス）と友達光電（ＡＵＯ）の17年のノート用パネルの出荷枚数はいずれも約3,700万枚と昨年水準を維持する。
また、生産拡大を進める中国メーカーの17年出荷シェアは30％と前年比3.6ポイント上昇する見通しだ。今年、京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）が第8.5世代、恵科（ＨＫＣ）が第8.6世代工場の稼働を計画しているほか、来年にはＢＯＥが第10.5世代工場を稼働させるため、18年出荷シェアは中国が台湾を抜いて首位に躍り出る可能性もある。
