タイヤ大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）と建大工業（KENDA）はこのほど、中国で普及が進む自転車シェアリング・サービス業者に対し、自転車用タイヤを供給していることを明らかにした。両社とも月間の出荷量は約100万本、今年通年では1,000万本に達する見通しだ。23日付蘋果日報が報じた。
建大工業の楊銀明董事長によると、同社は昨年より、中国の自転車シェアリング・サービス大手２社、「魔拝単車（モバイク）」と「共享単車（オフォ）」にタイヤを供給している。昨年の受注規模は小さかったものの、今年に入り出荷が急増。５月末には200万本まで増える見通しで、今年通年では同サービス向け出荷量が多ければ2,000万本に迫る可能性もあると予測した。
なお「モバイク」には鴻海科技集団（フォックスコン）が出資しており、グループの設計・製造資源を投入して自転車生産ラインを開設したと伝えられているが、建大工業の主管は、自社のタイヤを鴻海の中国・鄭州工場（河南省）に出荷していることを認めた。
