液晶テレビ用パネルの価格上昇が過去最長の15カ月に達しており、ブランドメーカーが在庫調整に入る見通しであること、また、2019年に大幅な供給過剰に陥ることを見越して、液晶パネル価格はこの第２四半期がピークで、下半期には緩やかな下落に転じるとの予測が市場調査会社、ＩＨＳマークイットの謝勤益ディスプレイ研究総経理より示された。21日付工商時報が報じた。

　４月はモニター用およびノートパソコン用パネル価格が１～２％下落した一方、テレビ用は横ばいで、50インチ、65インチの大型のみ需給逼迫（ひっぱく）を反映して２～５米ドルの上昇となっている。

　ただ、謝総経理は、今年はパネルの需要の伸びが面積にして７％に達する一方、供給の伸びは２％にとどまることから、価格の大幅な値下がりはないとみている。

超大型パネル専門工場を検討

　謝総経理はまた、液晶パネルの今後の供給過剰を念頭に、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）と友達光電（ＡＵＯ）が、65インチや75インの超大型パネルのみを生産する10.5世代工場の設置を検討していることを明らかにした。

　大型液晶パネル工場の投資が相次ぐ中国では、20年に8.5世代、8.6世代、10.5世代工場が計15基に上り、過剰投資の懸念が持ち上がっている。特に10.5世代は投資額が大きく資金回収まで時間がかかるとみられており、昆明市政府（雲南省）と恵科（ＨＫＣ）はこのほど同工場計画の中止を発表した。

　さらに、10世代工場向けの液晶露光装置を生産しているのはニコンのみで、生産台数は１カ月に１台であるため既に20年上半期まで予約が埋まっている。パネルメーカーは頭金を支払って順番待ちをせざるを得ない状況だ。

　こうした中、ＬＧＤとＡＵＯは、ガラス基板サイズが2,940ミリ×1,685ミリと通常の10.5世代工場の半分で、65インチ、75インチの超大型パネル専門の10.5世代工場に注目しているという。65インチは８枚、75インチならば６枚を効率よく切り出せるサイズで、投資額も通常の10.5インチ工場が55億米ドルかかるところ30億米ドルで済む。