液晶テレビのブランドメーカーがパネル価格の高止まりを受けて相次いで値上げを行った結果、消費者の購買意欲に悪影響を与え、中国の５月の労働節（メーデー、５月１日）連休期間中のテレビ販売台数が控えめに見積もっても前年同期比10～15%減少し、過去最悪の20%減に達した恐れもあるとの見方が、市場調査会社のウィッツビュー・テクノロジーより示された。２日付蘋果日報などが報じた。
ウィッツビューの邱宇彬シニア研究協理は、40～43インチのパネル価格が大幅に上昇したほか、65インチのパネルは100米ドル近く上昇したため、利益を侵食されたテレビブランドは販促に力を入れられなかったと説明した。
中国ではパネル価格の上昇を受け、テレビブランド大手６社のほか、高いコストパフォーマンスを訴求するテレビのインターネット通販業者も相次ぐ値上げを余儀なくされている。
Ｑ２パネル出荷7.5％増＝ＩＨＳ
一方、市場調査会社のＩＨＳマークイットは、テレビや携帯電話の新製品発売効果と労働節連休向けの在庫積み増し効果で、第２四半期のパネル出荷枚数は６億4,699万枚と前期比で7.5%増加するとの予測を示した。パネル価格も引き続き上昇し、台湾の友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）は第２四半期に好業績を維持できると予想されている。
ＩＨＳマークイットの予測によると、用途別の第２四半期パネル出荷枚数は▽テレビ、6,171万枚（前期比3.4%増）▽モニター、3,648万枚（5.3%増）▽ノートパソコン、4,053万枚（7.9%減）▽タブレット端末、5,502万枚（１%減）▽スマートフォン、４億5,295万枚（11.1%増）──。
