タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）の江朝瑞董事長は、下半期からドイツの自動車メーカー向けに出荷を拡大すると話した。今後は自動運転車、無人運転車の商機を狙い、2019年により顕著な成長が期待できると述べた。５日付工商時報が報じた。
ＴＰＫは2014年に車載用パネルに着手。電気自動車（ＥＶ）大手、米テスラの「モデルＳ」の17インチのコントロールパネル向けに供給しているほか、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）など米国の自動車メーカーのサプライチェーン入りを果たした。車載用パネルは毎年30%成長を遂げている。
一方、鴻海精密工業傘下のタッチパネルメーカー、業成控股（ゼネラル・インターフェース・ソリューション、ＧＩＳ）も米国、ドイツの自動車メーカーのサプライチェーン入りを果たす見込みだ。
ＧＩＳの周賢頴董事長は、車載用パネルの出荷は現在、コントロールパネル向けが中心で、出荷量は少ないと説明。大手顧客にサンプルを出荷中のため、来年第１四半期に出荷が拡大する見通しで、今後２～３年は比較的大きな成長が期待できると述べた。また、車載用パネルは品質に対する要求が厳しく、中国の紅色供給網（レッドサプライチェーン）に対するリードを広げることができると語った。
市場調査会社、ＩＨＳの予測によると、今年の車載用タッチパネル市場は前年比11％増の5,000万枚以上、今後３年は２桁成長が続く見通しだ。タッチパネル技術は静電容量方式が今年、初めて抵抗膜方式を上回り、今後の主流となる見通しだ。
