ＩＣ設計最大手、聯発科技（メディアテック）の蔡明介（ミンカイ・ツァイ）董事長は15日、今年に入って携帯電話用チップの市場シェアがやや縮小しているが、Ｖ字回復は困難で、回復には１年～１年半かかるとの見通しを示した。これまでの報道によると、クアルコムが中国のスマートフォンブランドから受注を獲得し、メディアテックは劣勢に立たされているようだ。16日付経済日報が報じた。
蔡董事長は、昨年メディアテックの携帯電話用チップは供給不足となるほどだったが、今年上半期はメモリーや液晶パネル価格が上昇したこともあり、チップ需要が低迷。さらに同社の製品戦略とその執行にも不備があったことでシェアを失ったと説明した。
蔡董事長が示した資料によると、下半期に量産に入るＣａｔ７（カテゴリー７）、Ｃａｔ４対応のモデム機能を統合したHelio Pシリーズや第４世代移動通信システム（４Ｇ）エントリークラスが中国の大手スマートフォンブランドに採用された。これにより、来年から粗利益率が改善する見通しだ。
蔡董事長と新任の蔡力行共同執行長は、半導体は過去10年、携帯電話が基も重要な応用先となってきたが、今後10～20年はＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）ロボット向けが主力となると予測した。
