鴻海精密工業の米国での第10.5世代パネル工場計画をはじめ、世界で５基の超大型パネル工場新設が観測されているほか、既に４基の超大型パネル工場設置計画が公表されている。これら９基が全て稼働すれば、供給過剰に陥り、パネル業界に暗黒期が再来する懸念がある。７日付電子時報が報じた。
業界関係者によると、超大型パネル工場９基の投資額は合計２兆台湾元（約７兆4,300億円）で、月産能力は89万枚（ガラス基板投入枚数）。ガラス基板の利用率95％で計算すれば、液晶パネル生産面積は年間１億平方メートル増える。ただ、2016年のテレビ用パネル出荷面積は１億3,000万平方メートルにすぎない。
しかもテレビ市場は既に飽和状態のため、出荷台数の拡大は見込めない。そのため、22年に新工場９基がフル稼働で生産するなら、テレビ平均画面サイズを56インチまで拡大させる必要があるが現実的でない。
新工場９基のほかにも、17～18年に第8.6世代工場４基と第8.5世代工場１基の稼働が控えている。
