今年６月、茂迪（モテック・インダストリーズ）や新日光能源（ネオソーラーパワー）など太陽電池関連メーカー各社が、合弁で大規模なモジュール工場を設置する計画を打ち上げたものの、工場の設置場所や生産能力をめぐり意見が一致せず、規模が大幅に縮小される見通しとなっている。４日付自由時報が報じた。
同計画は元晶太陽能科技（ＴＳＥＣ）の廖国栄董事長が発案し、モテックやネオソーラーパワー、昇陽光電科技（ソーラーテック・エナジー）、国碩科技工業（ギガストレージ）、太極能源科技（タイナジー・テック）など業界メーカーがこれに参加意向を相次いで表明していた。
当初の計画では、共同のモジュール工場の生産能力は初期の時点で１ギガワット（GW）、生産ラインは少なくとも５本以上となっていた。しかし、その後モテックが提案した、同社の台南第１工場（1,000坪前後）を生産拠点とする案に対し、他のメーカーから同工場では最大で１GWの生産能力しか見込めす、面積は少なくとも数千坪は必要との異論が出された。
その結果、ＴＳＥＣとネオソーラーパワーが計画から撤退。残ったメーカーがモテックの案を基に計画を進める方針とされる。ただギガストレージはＴＳＥＣと合弁でモジュール工場を建設する可能性もあるとも伝えられている。
