太陽電池メーカー、元晶太陽能科技（ＴＳＥＣ）が屏東県で建設中の太陽電池モジュール工場は、年産能力500メガワットピーク（MWp）の生産ラインが来年の春節（旧正月、来年は2月16日）明けに量産に入る見通しとなっており、最新の生産設備を使用することから、品質、コストとも高い競争力が期待できるため、最近、相次いで受注の打診を受けているという。同工場について廖国栄同社董事長は「量産開始１年目で黒字が可能」と強気の見方を示した。17日付電子時報が報じた。
ＴＳＥＣの屏東モジュール工場はもともと、太陽電池用導電性ペースト最大手、碩禾電子材料（ギガソーラー・マテリアルズ）などと共同出資により設立した厚固光電が運営を手掛ける予定としていたが、各出資元と検討を重ねた結果、ＴＳＥＣのモジュール事業部が担当することに計画を変更した。
同工場は高度なオートメーション設備を導入することから、受託生産コストで中国メーカーに迫るほか、台湾製のモジュールが供給不足で価格も上昇する中、竣工前にもかかわらず既に多くの発電事業者から引き合いを受けているという。
