タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）は原料の合成・天然ゴム価格の上昇を受け、８月中旬にトラック用タイヤの価格を３%引き上げたのに続き、９月からさらに４～５%の引き上げを行った。建大工業（KENDA）も８月に乗用車用、バイク用、自転車用タイヤの価格を３～５%引き上げた。天然ゴムが減産期に入り、原油価格上昇により合成ゴム価格も上昇する見通しで、建大も９月以降に再値上げを行う可能性がある。10日付経済日報が報じた。
ＣＳＴは原料価格の上昇を受け、上半期の粗利益率が24.2%と前年同期比8.3ポイント下落した。建大も20%と8.2ポイント下落した。ゴムの国際価格は７月から現在までに１割以上上昇しており、２社は値上げによって粗利益率の回復を図る。
大手２社の値上げを受け、南港輪胎（ナンカン・ラバー・タイヤ）、華豊橡膠工業（ＨＦＲ）、泰豊輪胎（フェデラル）なども追随する方針だ。このうち南港タイヤは10月から乗用車用、バイク用タイヤの価格を３～５%引き上げる計画だ。
