モルガン・スタンレーが先ごろ、ファウンドリー世界最大手、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）に対する評価を高性能計算（ハイパフォーマンスコンピューティング、ＨＰＣ）需要の減速などを理由に引き下げたことに対し、張忠謀（モリス・チャン）同社董事長は12日、人工知能（ＡＩ）にはＨＰＣが欠かせず、応用範囲が非常に広いため、ＨＰＣチップに需要減速の懸念はないと反論した。13日付工商時報が報じた。
張董事長（中）は、ＴＳＭＣは毎年賃上げしており、賃金は政府が口を挟むことでないと語った（12日＝中央社）
市場では、ＨＰＣ需要に懸念があり、ＴＳＭＣが来年第１四半期に量産開始予定の７ナノメートル製造プロセスを採用するメーカーは多くないとの見方がある。これについて張董事長は、確かにＨＰＣが必要ない分野もあるが、必須となる分野も存在すると強調した。
なお国泰期貨の蔡明翰・証期顧問処経理は、ＴＳＭＣはこれまでモノのインターネット（ＩｏＴ）、ビッグデータ、ＡＩなどの分野で恩恵を受け、製造プロセス、歩留まり率、核心技術で世界をリードしており、ＴＳＭＣの評価引き下げは「クリスマス前のあら探し」との見方を示した。
