米国で先週開催された家電見本市、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）で、サムスン電子とソニーが、ＡＩ（人工知能）技術によってフルハイビジョン（ＨＤ）や４Ｋ画質を８Ｋ水準にアップコンバートできる85インチテレビを展示。いずれも、友達光電（ＡＵＯ）の量子ドット（ＱＤ）パネルを採用していた。今年は両社の他、シャープ、中国ブランドなどの８Ｋテレビ発売が相次ぐ「８Ｋテレビ元年」となる見通しで、ＡＵＯや群創光電（イノラックス）は設備稼動率の向上、および単価上昇が期待できそうだ。15日付工商時報などが報じた。

ＡＵＯの85インチパネルは８Ｋタイプとして世界最大サイズだ（ＡＵＯリリースより）

　サムスンとソニーは今年、65インチ、75インチ、85インチの８Ｋテレビを発売する計画で、サムスンやＡＵＯ、イノラックスの８Ｋパネル生産能力を使い切るとみられている。

　ＡＵＯの彭双浪（ポール・ポン）董事長は、８Ｋテレビパネル量産の準備はできていると表明した。昨年９月の「タッチ台湾2017」で発表した85インチパネルを今年量産、出荷し、下半期に65インチパネルを量産する他、75インチパネルも準備していると８Ｋ商機に意欲を示した。

　鴻海精密工業傘下のイノラックスは昨年８Ｋパネルの量産に成功し、65インチの８Ｋテレビの設計を完了しており、今年からグループ企業のシャープや中国テレビブランド向けに出荷する計画だ。シャープは今年、初の70インチ８Ｋテレビを中国で販売する予定だ。

　中国のパネルメーカーでは、京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）と中電熊猫信息産業（ＣＥＣパンダ）が８Ｋパネル開発に着手しており、今年下半期に８Ｋパネルを採用したテレビを発売する見通しだ。

　なお、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）もＣＥＳで８Ｋ有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）テレビを発表している。

東京五輪で急成長

　市場調査会社ＩＨＳマークイットは、60インチ以上の大型テレビにおいて、今年は４Ｋパネルと８Ｋパネルの採用比率はまだ99対１の予測で、東京五輪開催の2020年には91対９、23年には84対16と、８Ｋパネルが急拡大すると予測した。

　ＩＨＳのリッキー・パークアナリストは、第10.5世代工場の相次ぐ量産に伴いパネル価格が下落するため、パネルメーカーはハイエンドの８Ｋパネルで差別化を図り、利幅を拡大する必要があると指摘した。

　彭ＡＵＯ董事長は、今年パネル業界は第10.5世代工場の稼働が続き、65インチパネルの供給量が大幅に増えると指摘。65インチテレビの出荷規模は昨年の1,300万台から19年に2,000万台以上に増え、75インチ、85インチテレビ出荷も急増すると予測した。

　ちなみに証券会社によると、今年の液晶テレビの世界全体の出荷台数は２億1,800万台で前年比3.9％増の予測だ。

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