市場観測によると、中国の太陽電池メーカーの一部で受注状況が悪化しており、春節（旧正月、2018年は２月16日）休暇の７～10日の前倒しを検討している。これにより、中国メーカーからの受注に依存気味の台湾メーカーも、10～20%の減産に踏み切るとの見方がある。16日付電子時報が報じた。
中国政府が太陽光発電に対する補助金を段階的に削減する方針を示したため、昨年末は多結晶太陽電池の需要が安定していた。18年に入り、こうした中国需要が低下するとともに、世界でも非需要期を迎え、中台の太陽電池業界が打撃を受けている。
特に、市場の主流になると目されているＰＥＲＣ（裏面不動態型セル）太陽電池モジュール価格が大きく下落し、川上の単結晶シリコンウエハー価格も徐々に下落している。
大手メーカーが値崩れを回避するため、価格を維持しているものの、需要の低迷が続く中、今後も価格下落が見込まれている。
