大同集団は、同社傘下の太陽電池用多結晶シリコンウエハー製造最大手、緑能科技（グリーン・エナジー・テクノロジー）と対中投資で連携するとともに、利益率が高い太陽電池関連システムを年内にも独自生産する方針だ。17日付経済日報が伝えた。
大同集団の林蔚山董事長は16日、緑能科技の株主総会に出席後、「大同集団は太陽電池産業の垂直統合を進め、末端製品に参入したい。年末にも発売を目指し、独自ブランド生産とＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）を並行させる」と述べた。
大同集団は傘下の福華電子（フォワード・エレクトロニクス）を通じ従来型太陽電池モジュールメーカーの知光能源（アポロ・ソーラーエナジー）の株式45％を取得するなど、太陽電池事業強化の布石を打っていた。
市場関係者は、太陽電池関連システムは、建築物に使用されるビルドイン型太陽電池システムの利益率が30％に達するなど、高い利益が見込めるとしている。
一方、緑能科技の林和龍総経理は、薄膜太陽電池の生産ラインが７月にも量産を開始するとの見通しを明らかにした。当初の生産能力は30メガワット（MW）を見込む。
