ジョギングやサイクリングの愛好家が使用する米国系のＧＰＳ位置情報サービス「Strava」が昨年末に公開した「グローバル・ヒート・マップ」に対し、軍事機密漏えいリスクが指摘されている。各国では軍事基地周辺でウエアラブル（装着型）端末の使用を制限することが検討されており、台湾国防部の陳中吉報道官は「スマートフォンのアプリには位置情報機能がある。軍事基地に入る前には位置情報をオフにしなければならない」と指摘した。30日付蘋果日報が伝えた。
グローバル・ヒート・マップは、ユーザーがジョギングやサイクリングで通ったルートを地図上で可視化したものだが、軍人がそうした機能を利用した結果、兵士の活動状況などの軍事情報が推測可能な状態となっていることが分かった。
専門家は米軍基地を例に、「米軍基地の場所は大半が機密ではないが、兵士の活動状況からパトロールルートなどを推測できる。基地内部で表示が集中している場所は兵士による活動が存在していることを示し、攻撃目標になりやすい」と指摘した。
