工業技術研究院（工研院、ＩＴＲＩ）産業経済趨勢研究センター（ＩＥＫ）は、ＤＲＡＭ市場は今年も供給不足が続き、販売単価の上昇率は32%を超え、生産額が前年比23%増の900億米ドルと過去最高を更新するとの予測を示した。２日付自由時報などが報じた。
ＩＥＫによると、ＤＲＡＭ産業では昨年、販売量、価格とも大幅に上向き、生産額は前年比77%増の725億米ドル、平均販売単価は55%上昇した。メーカー別シェアは、▽サムスン電子、44%▽ＳＫハイニックス、27.7%▽マイクロン・テクノロジー、23%▽南亜科技（ナンヤ・テクノロジー）、2.5%──となった。
ＩＥＫはまた、人工知能（ＡＩ）の処理が今後、従来のクラウドコンピューティングからより高速で安全なエッジ・コンピューティングへと移行し、2022年にはデータ処理の75%がエッジ・コンピューティングによって行われると予測。さらにエッジ・コンピューティングを通じたＡＩ技術は、自動運転車、ロボット、モニタリングシステム、拡張現実（ＡＲ）／バーチャルリアリティー（ＶＲ）、小型無人機（ドローン）といった機器に優先的に導入される見込みで、これによりＤＲＡＭの需要も高まるとの見通しを示した。
